またもトイレットペーパーが店頭から消えた。ＳＮＳやネットを介して消費者の不安心理が増幅。業界団体や大手メディアのアナウンス、安倍首相の説明にも関わらず、買い占め騒動が起きた。皮肉にも、元大王製紙会長の井川意高氏がNews Picksに記したコメントが分かりやすく的確だった。引用すると、
「トイレットペーパーは、日本人1人あたり（女性の方が多く使うが、男女均して）だいだいひと月に3から4ロール使います。つまり、一般的な1パック（8ロール入り）で、1世帯ひと月分。」
「一方、トイレットペーパーのメーカー在庫と流通在庫は、合わせて1〜1.5ヶ月分にくらい。」
「嵩張って軽いので輸送効率が悪いうえに単価が低いので、海外からの輸入は割りに合いません。だから、ほぼ国産。」
「買い溜めした分は、家庭内在庫として積み上がるだけ。メーカー在庫流通在庫が、家庭内に移動しただけなので、必ず反動の売り上げ減に見舞われます。」
「元々製紙業は、損益分岐点が高いので、（中略）設備稼働率90％以上で回してます。小売りの強い要請で、無理して増産かけても、どうせ1ヶ月2ヶ月後には、反動売り上げ減で、生産調整をせざるを得なくなり、70％とか80％の設備稼働率に落ちて、生産コスト上がって大赤字。」
「そのうえ、売れないからと、必ず小売りから売価値下げを要求されて、これまた赤字幅を拡大してしまう。往復ビンタを喰らうようなものです。」
「現状、在庫が充分あるのではなく、（実需に対して）供給能力は充分にある、というのが正しい表現でしょう。」
業界の情報開示は適切だったのか。広報のあり方に工夫の余地はありそうだ。
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