新聞販売店回収をしばらく追い続けたい。今回は中日新聞の読者が多い名古屋地区。名古屋市がごみ非常事態宣言を発表したのが1999年。翌年からごみの減量化と本格的に取り組むことになり、これをきっかけに販売店回収も変貌を遂げる。それまでは中日新聞の販売店が読者に回収告知のチラシを撒き、実際の回収を業者に委託していた。 ところが集団回収を活性化させるため学区協議会方式（学区回収）がスタートすると、これ...
この記事は有料サービスをご契約の方がご覧になれます。
契約されている方は、下記からログインを、
契約されていない方は無料トライアルをご利用ください。
2021年09月20日 コラム「虎視」 余る派と余らない派で見解が分かれている。雑誌古紙の需給見通しについてである。余る派は、ベトナムや韓国、マレーシ[...]
2021年09月13日 コラム「虎視」 10年前に豪州人が公開した「未来には消える物・職業リスト」が世界的に話題となった。ロボットや自動化、ＡＩ等の開[...]
2021年09月06日 コラム「虎視」 米国の家庭系古紙は他の資源物と混載回収されるので、日本人が考えているものとは全く違う品質である。特に酷いのが、[...]
2021年08月30日 コラム「虎視」 昨年はコロナ禍で、各自治体で古布・古着の回収が一時的にストップするケースが多かった。昨年3月から6月までマレー[...]
ブックマーク
