▼2002年以降、日本の古紙需給ギャップは、中国の脅威的な製紙産業の成長によって解消された。90年代から各自治体がごみ減量・リサイクル推進に取り組んだことで、古紙は必要以上に集まり、問屋は余剰問題に悩まされた。最も厳しかった時には、雑誌古紙は0円以下の逆有償価格となった。各問屋はメーカー詣でを繰り返すが、「タダでもいらない」と断られることも多かったという。
▼全原連の栗原理事長は、以前から「余剰時の対策」を掲げてきた。仮に一ヵ月でも、何らかの原因で古紙輸出がストップすれば、30～40万トンの古紙がたちまち溢れてしまう。非常時に備えて置き場の拡充を進めると共に、日本品の優位性を保つために、業界が一丸となって各優良性評価事業に取り組んできた。
▼しかし、その何らかの原因が現実化しつつある。需給の乱れではなく、戦争が起きた訳でもない。中国が進める環境政策のナショナルソードにより、古紙や再生資源の輸入を前倒しでストップし始めたからである。「欲しいのに買えない」「割高でキロ45円の中国の国内古紙を買わざるを得ない」という中国メーカーの声が聞こえる。他国ではあり得ない事態が起こるのが中国。カントリーリスクの怖さを思い知らされる。
2025年09月01日
コラム「虎視」
5年ぶりに発刊する古紙ヤードマップの調査作業を行っている。5年前の2020年はコロナ禍の時だった。
[...]
2025年07月14日
コラム「虎視」
今号で紹介した熊谷紙業は、90年代から古紙パルプ生産を試行錯誤してきた。本紙268号（97年10月）を改めて読[...]
2025年07月07日
コラム「虎視」
段ボール古紙の調達価格が、段原紙の市況上昇のなか、据え置かれている。段原紙は2017年以降、5回目となる値上げ[...]
2025年06月30日
コラム「虎視」
2015年に日本マテリオと共催して、古紙ジャーナル韓国ツアーを開催した。
▼その時に家庭紙メ[...]
ブックマーク
