▼1990年代後半から2000年代前半にかけて主要三品の国内建値は一桁価格に転落。段ボールや雑誌に至っては4円～6円（問屋店頭）の底値に低迷したため、問屋や回収業者は回収コストをカバーできず逆有償（排出先から代価をもらう）回収を普及させる。雑誌に至っては問屋ヤードに持ち込んでゼロか代価を取られるため、集団回収の集積所に雑誌だけ放置される事態も。京都のちり紙交換業者が生き残りをかけて家庭からお金をもらう方法を考え出したのも今となっては懐かしい思い出だ。
▼一桁価格に低迷したことで、洋紙メーカーのＤＩＰ設備ラッシュが続き、安い雑誌や新聞古紙の利用拡大の動きが活発になった。もっとも段ボール・新聞と雑誌の価格差が縮小することはあっても、格差がなくなったり、逆転することはなかった。日本では主要三品の価格差が歴然としてあり、商品価値の順位は新聞-段ボール-雑誌か、段ボール-新聞-雑誌だった。雑誌の順位の三番目は定位置。
▼ところがこの商品価値が輸出によって覆りつつある。すでに雑誌の輸出円価が段ボールを上回ることは頻繁に起こっているし、雑誌と新聞でも逆転現象が関東商組の3月積み（ドル価は同じ）で初めて起こった。ドル価でも起こるのかどうか。
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