3月末に中国で開かれた恒例イベントの「上海パルプウィーク」。4年ぶりだが、海外ではバイヤー・サプライヤーが集えば、露骨に価格交渉を始める場となる。中国の景気不振でパルプ市況が軟化し始めていたが、対面交渉によってさらなる暴落の引き金となった。今春にアラウコのチリやUPMのウルグアイでの増産が拍車をかけた面もある。
▼パルプは中国が最大のバイヤーで、対日向け市況はやや動きが異なる面もあるが、BKP（晒クラフトパルプ）の輸入品はピーク比で3割前後安い。一貫メーカーが主流の日本では、家庭紙メーカーが主な買い手だ。チップは長期契約を基本とする日本の製紙メーカーだが、東南アジアのスポット価格が先行して下がり、7月積み分からの契約改定にも影響するもよう。
▼危惧されるのが、今後の製品価格への影響だ。印刷用紙は需要減が続くものの、燃料高を製品価格に転嫁し、一息ついたところ。家庭紙は需要が底堅い品種であるが、今年から来年にかけて4工場で新マシンの増設が予定されている。工場の存続維持をかけてシェアを死守したい印刷用紙と、パルプ軟化局面での大増産という家庭紙である。この2年間における価格引き上げ努力が水泡に帰さないか、業界の姿勢が問われている。
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