大分製紙㈱ 代表取締役社長
(公益財団法人古紙再生促進センター
家庭紙委員会 委員長)
田北 裕之 氏
コロナ禍による衛生意識の高まりで、底堅い需要をみせる家庭紙。だが、今後の人口・世帯減に応じて需要の縮小傾向は避けられないだろう。家庭紙市場は大手メーカーを中心とした新増設ラッシュの最中で、そのほとんどはパルプ品だ。一方で印刷情報用紙の需要減に伴い、家庭紙向けの古紙も発生が減り始めている。大手パルプ品の攻勢を受ける中で、古紙を原料とする中小メーカーは生き残れるのか?古紙再生促進センターで家庭紙委員...
この記事は有料サービスをご契約の方がご覧になれます。
契約されている方は、下記からログインを、
契約されていない方は無料トライアルをご利用ください。
2026年07月27日
ちょっとブレイク
史上最長で最多試合数となった北中米ワールドカップが幕を閉じた。
結果的にはスペインが1[...]
2026年07月20日
ちょっとブレイク
先日、日資連の全国大会が福井県で開催された。特別記念講演の講師として、福井県出身のアパホテル株式会社の代表取締[...]
2026年07月13日
コラム「虎視」
今回の米国ツアーをアテンドしてもらった津村氏は、㈱紙資源の大津社長に紹介してもらった。津村氏は、以前まで海外の[...]
2026年07月06日
コラム「虎視」
家庭紙市場で輸入紙の存在感が年々増している。これまで輸入品の中心はティッシュだったが、トイレットペーパーも勢い[...]