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古紙ジャーナル バックナンバー

【原燃料転換】
バイオマスボイラーが一斉稼動、燃料不足続く
古紙は難処理系や機密書類の積極利用に活路

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2009年9月14日 847号

紙・板紙の出荷は9ヵ月連続の2桁減と、大幅な減産を余儀なくされ、出口が見えてこない。ただ製紙各社は、これまでDIPやバイオマスボイラーの設備投資によって原燃料転換を進め、コスト競争力でもしのぎを削ってきた。パルプは古紙へ、化石燃料は木屑やRPFといったバイオマスエネルギーへと変わってきたのである。

しかし、代替である原燃料が主役になるにつれ、価格高騰や供給不足といった新たな課題にも直面している。今回、難処理古紙の積極的な活用を進め、2基目のバイオマスボイラーを稼動したばかりのいわき大王製紙(福島県いわき市南台4-3-6)を訪れたので、併せてレポートしたい。

原燃料の転換進んだが

年初に日本製紙連合会が発表した今年の紙・板紙の内需予測は2,800万トン。しかし、上半期だけで生産量は1,280万トンと、さらにこの予測を割り込む気配も出てきた。この生産量の水準は90年前後まで遡る。ただ、当時と違って、90年代以降、製紙各社は原燃料の転換を進め、コスト競争力を高めてきた。では、90年に比べて、原燃料の構成はどのように変わったか。

原料別の消費では、08年に古紙の割合が10ポイント増加し、量にして450万トン伸びている。逆にパルプが10ポイント落ち込み、200万トン減った。特に、原料がパルプから古紙に顕著に移行したのが98年から03年頃。円安進行によるパルプ高に加え、DIP設備の増設ラッシュで古紙の利用が加速した。DIPの設備能力は25カ所で年間550万トンほどとみられる。ところが、古紙の価格が底張っていた00年頃と一転して、輸出市場が拓け、価格の波乱リスクも孕むようになったのである。

一方、燃料の総エネルギー量は、90年度から07年度までほぼ変わっていない。使用する燃料別の構成では、化石燃料が12ポイント減少し、なかでも重油は19ポイントも減らした。増えたのが、再生可能エネルギーと廃棄物エネルギー。これらで12ポイント増加した。相次ぐバイオマスボイラーの稼動で、燃料転換が進んだことによる。

昨年は12基が増設されるなど、特にこの2、3年の間に稼動が集中した。全体では36基を数える。燃料として木屑を年間260万トン、RPF90万トン、廃タイヤ40万トンの使用を見込む。ただ製紙以外に電力などの他業界でも、バイオマス燃料の需要は高まっており、不足感が強い。そのため、不足分を石炭で補っている製紙工場も多く、石炭利用の割合が七ポイント増加しているのは、

こうした理由からである。このように、90年代から原燃料の転換が進んだものの、代替燃料が主役になるにつれ、古紙価格の変動やバイオマス燃料の不足等、安定した価格や必要量の確保が難しくなっている。

250キロ圏で製品供給と原燃料調達

過日、大王製紙グループであるいわき大王製紙を訪れた。本紙は同工場が稼動を始めた直後の98年2月に見学に訪れたので、11年半ぶりの再訪となる。当時、首都圏から近い立地性や新聞用紙で古紙80%の配合(後に古紙100%を達成)が話題を呼んでいた。

原燃料転換

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